【東南アジア駐在】サイバー戦略コンサルタント（日系企業向け）※自動車・金融業界でのコンサル経験者歓迎

～企業の成長や競争力向上にむけた経営変革を、サイバーセキュリティ戦略から強力に支援する専門家集団／自動車・金融業界でのコンサル経験者歓迎～

日系企業の東南アジア（SEA）ビジネスを専門に支援するサイバーストラテジーコンサルタントとして従事いただきます。SEA現地法人（シンガポール、タイ、ほか）への駐在を想定しています。

■業務内容：
・東南アジア各国のデロイトファームと連携（コラボレーション）し、日本、東南アジア、更には必要に応じてグローバルから適材適所でプロジェクト体制を構築し、コンサルティングサービスを提供しています。
・当該コラボレーションビジネスは、東南アジアに在籍する日本人コンサルタント（駐在及び現地採用）が窓口となり、クライアントとのコミュニケーションや提案活動・プロジェクトデリバリー、先進知見の蓄積・展開をリードしています。
・クライアントとデロイトファームのハブとなり、コラボレーションビジネスを推進するメンバーを募集します。

■チームとしての方向性、ビジョン：
クライアントにとってのベストビジネスパートナーになることに加え、各国デロイトファームとの連携を強化するためのハブとなること、中長期的には、デロイトメンバーを育成し、グローバルで活躍するリーダーを輩出するプラットフォームになることを目指しています。

■当ポジションの魅力：
サイバーセキュリティ領域における専門的な知識・スキルの蓄積はもちろん、グローバルデロイトネットワークの構築や、ビジネス開拓及びリーダーシップスキルの向上など、ビジネスパーソンとしての価値をより高められる環境であると考えています。

■当社の魅力：
当社は世界トップクラスのセキュリティのコンサルティングファームです。セキュリティのプロが約5,600人在籍しています。また、自社のセキュリティ監視・分析センターを持っており高度なデータ収集・分析を行えます。デロイトは世界に150の国・地域に拠点があり、海外連携も活発です。

学歴不問

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・ビジネスレベルの日本語力及び英語力
・自動車業界または金融業界におけるコンサルティングPJ経験を複数有すること

■歓迎条件：
・サイバーセキュリティに関する知見及び実務経験
・SEAにおける日系企業支援への熱意、マルチ・カルチャーに対するリスペクト、新たな環境への適応力、高いインターパーソナル及びコンサルティングスキル

＜語学力＞
必要条件：英語上級、日本語上級

正社員

＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
6ヶ月
補足事項なし

＜予定年収＞
491万円～1,500万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：280,000円～
固定残業手当/月：62,500円～（固定残業時間25時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
342,500円～（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜補足＞
※詳細は前職考慮の上決定します。
■賞与：年3回
■昇格：年1回（10月）※能力査定の上決定
※残業代の有無は役職により異なります。

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：補足事項なし
社会保険：補足事項なし
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳
継続雇用制度有（65歳まで）

＜教育制度・資格補助補足＞
資格取得奨励、各種学校費用補助、自己啓発援助

＜その他補足＞
■総合福祉団体定期保険、定期健康診断
■財形貯蓄制度
■企業年金基金

＜勤務地詳細＞
SEA現地法人
住所：海外（シンガポール、タイ、ほか）
受動喫煙対策：屋内全面禁煙

＜勤務地補足＞
駐在：SEA現地法人（シンガポール、タイ、ほか）想定

＜転勤＞
無

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

＜労働時間区分＞
専門業務型裁量労働制
みなし労働時間/日：8時間30分
休憩時間：60分（11:45～12:45）
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:30～17:30
＜その他就業時間補足＞
※駐在期間中は、駐在先の就業規則／待遇の定めるところによります。

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：補足事項なし
社会保険：補足事項なし
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳
継続雇用制度有（65歳まで）

＜教育制度・資格補助補足＞
資格取得奨励、各種学校費用補助、自己啓発援助

＜その他補足＞
■総合福祉団体定期保険、定期健康診断
■財形貯蓄制度
■企業年金基金